ワイヤーハーネス製造における各社の特色

2017年06月26日

　ワイヤーハーネスを製造する企業は企業規模や得意な加工分野、品質管理などに様々な特色があります。各社の特徴を把握することによって、どのようなワイヤーハーネスの調達に適しているのか判断することができます。ここでは主にどのような特徴が挙げられるか簡単に説明します。

　各社の規模は年商、従業員数、拠点数と拠点の大きさ、内職や外注先の数などで判断することができます。規模が大きいほど仕事をこなせる容量（キャパシティー）が大きいため、大型の受注に対応することができ、生産調整も柔軟で短納期にも対応できる傾向があります。

　創業年数が長いほど実績があると判断することができます。また、沿革情報よりどのような歴史をたどって現在に至っているのか理解することができます。

　大中企業の系列である場合は系列特定の製品に強く、場合によっては系列以外の受注に積極的で無いこともあります。独立系の場合は、取引先や仕入先の幅が広く、対応の柔軟性が高い傾向があります。

　受注形態は大きく分けて完全無償支給型と自己調達型があります。完全無償支給型は部材や設備を支給して、加工のみを請け負う受注形態です。自己調達型は部材や設備を自前で揃えるため、部材や設備を支給する必要がありません。

受注形態に関する各社の違いはこちら>>

　ISO9001など規格を取得していると品質管理の体制が整っていることが証明されます。なお、規格を取得していないからといって、品質管理の体制が整っていないわけではありません。どのような企業と取引実績があるかどうかで、品質管理のレベルを推測することができます。

　機械設備が豊富なほど製造効率が高く、品質が安定している傾向があります。また、機械設備が多ければ加工できる製品の種類が多く、大量生産にも対応しています。得意な加工分野は機械設備によって左右されます。

　ワイヤーハーネスを製造する大半の企業が製造のみを請け負いますが、ワイヤーハーネスの設計に対応している企業や、設計面から原価低減の提案ができる企業も存在します。

　ワイヤーハーネスを製造している企業は中小企業が多いため、経営者の資質や考え方が企業経営に色濃く反省されます。どのような経営方針を持ち、実行しているかを見極めることによって、今後の発展や経営の安定性が推測されます。

　少子高齢化が進み、中小企業では後継者不足が深刻化しています。経営者の高齢化も進み、後継者がいない場合は事業の存続が危ぶまれる可能性があります。また後継者の資質や考え方によって今後の発展や経営の安定性が推測されます。