取引先調査票

　ワイヤーハーネスの調達先を評価するときにその企業の信頼性を評価する必要があります。企業の信頼性を評価するには会社案内、ホームページ、帝国データバンクが提供しているような企業情報データベースなどを活用しますが、自社で作成した取引先調査表に必要事項を記入してもらい評価する方法もあります。

　ここでは取引先調査表についてご紹介します。取引先調査表は実態調査表、サプライヤー調査書など様々なネーミングが付けられていますが内容や機能はほぼ同じです。

　取引先調査表の各項目はどこまで細かく設定するか各社で検討して決定していきますが、以下に項目の例を記載します。

・会社概要
　社名、所在地（本社と事業所）、設立年月日、代表者名、連絡先、業種、資本金、売上高、従業員数、事業所数、敷地・建物面積、上場有無、株主と資本系列、主要取引銀行

・製品と取引関係
主要製品、製品の特長、主要納入先（金額と全体売上に占める％）、主要仕入れ先（金額と全体仕入に占める％）

・組織や設備
従業員の内訳（正社員、直接員、間接員など）、労働組合の有無、技能資格認定者、各組織責任者、主要設備、取得資格認可

・財務状況
決算期、売上高、営業利益、経常利益、当期純利益、流動資産、流動負債、固定資産、固定負債、自己資本、総資産

　以上が取引先調査表の項目例です。このような項目を入れ込んで取引先調査表のフォーマットを作成し、調達先に記入してもらいます。記入の頻度は取引開始前と年に1回など定期的に設定して情報を更新します。
　なお、財務状況からは各項目の数値から自己資本比率、流動比率、営業利益率など各種の指標を計算して財務状況を判断しましょう。